組織の骨格となる「現場力」の概念と高め方とは

「現場力」とは、日本のものづくりの現場でよく使われる言葉です。働いている場所「現場」でいかに価値「力」を生み出せるかが、現場力です。特に製造業などの現場では、問題が発生した際に現場の判断で迅速かつ適切な対応・解決ができる企業組織は強いと言われます。企業の骨格は現場によって構成されており、「現場力」の高い組織が骨太の企業を形作るという考え方からです。
しかし、現場力は一朝一夕で高まるものではなく、施策を打ってもなかなか効果がみえず試行錯誤を続けている企業は多いかもしれません。そこでこのコラムでは、製造業に留まらず様々な業種の現場でも必要とされている「現場力」について、向上させるためのポイントなどをご紹介します。

現場力とは

労働の現場には、組織が採用・育成をしてきた人材の集合体があります。この現場の集合体が持つ能力、知識・技術・姿勢・意識などの総称が「現場力」です。つまり、優れた現場力を備えている企業は、優れた組織・人材・力量を備えていると言えるでしょう。

さて、現場が持つ能力のひとつに、「問題解決力」があります。特に製造業などのものづくりが行われる現場においては、この問題解決力が重要視されています。ものづくりの現場では些細なことも含め、日々何らかの問題が発生することが多いと言われていますが、そうした問題に対して従業員が臨機応変に対応しその場で解決できるかどうかが現場力の高さを判断する基準になっています。高い現場力を持つ生産現場であれば、製造作業がスムーズに進められるだけでなく業務へ取り組む姿勢、モチベーションも高いことが予想できます。

現場力は一般的に生産現場でよく使われる言葉ですが、小売業やサービス業など様々な業種でも使用されています。製造業における現場力を「自ら解決・改善していく力」と捉えるのに対し、小売・サービス業では「市場のニーズ変化を察知する力」や「顧客の要望に対応する力」を現場力と捉えます。いずれも、現場に直面している従業員達が臨機応変な対応ができるかという意味では共通しており、「価値の生み出し方」「自ら創造する姿勢」など本質的な部分も同じと言えます。また、間接部門のように直接現場と関わらない部署であったとしても、企業の生産活動に関連している業務をしています。そのため、働いているその場所が現場であり、仲間である従業員に価値を提供するために課題を解決したり現状を改善する力が、間接部門の現場力といえます。

なぜ現場力が重要視されるのか

現場力は長らく日本企業を支える強みであり、欧米の企業と比べたときのアピールポイントでした。マニュアルワーカーとも呼ばれる指示された仕事しかしない従業員が多かった欧米企業に対して、日本は「職人」とも言える人材が積極的に改善策を考え、行動に移していったのです。
しかし、近年日本の現場力は下降してしまったと考えられています。特に製造業ではその傾向が強く、非正規社員の増加やコスト削減のための外注化が進められた結果ではないかと言われています。また、ビジネスモデルの変化やIoT化の加速など、産業構造自体が変化したという理由も現場力低下の要因として考えられるでしょう。
では、日本企業がこの先、世界と戦っていくためにはどうするべきでしょうか。やはりそこには「現場力」が強く関わってくると思います。これまでも世界に評価されてきた日本企業独自の現場力、現場のチーム力や集団の力で生み出してきた「より良い価値を提供するために変えていく力」を今一度「強い武器」として強化すべきではないでしょうか。

日本のトップクラス企業であり世界にも大きな影響を与えている大手自動車メーカーは、現場力を重視することで知られています。そのメーカーでは、「モノづくりは人づくり」という考えのもと、これまで現場力向上のため人材育成に注力してきた歴史を持っています。製造業において現場力が高ければ、現場で生じている問題の迅速かつ的確な解決ができることに加えて、表面化していないトラブルの種を摘むことも期待できます。こうした現場力こそが、「メイド・イン・ジャパン」と呼ばれるような高品質の自動車を生み出してきただけでなく、自動運転技術やモビリティ社会実現などの新たな価値提供へと突き進む原動力になっていると推測できます。

組織の現場力を高めるための3つのポイント

現場力を高めるために求められるのは、経営層の意識改革です。企業としてこれからどのような道を歩んでいくのか、経営者は明確なビジョンを確立させる必要があります。その上で、経営者が自分自身の言葉でビジョンを現場に伝えることが出来れば、現場から共感を得ることができるでしょう。そうすれば、現場はおのずと企業のビジョンを達成するためのミッションを作成、全うするようになるはずです。反対に、企業のビジョンに対する共感を現場から得ることができなければ、従業員一人ひとりのモチベーションは上がらず、現場力向上は見込めません。
また、組織として現場力向上のためにどう取り組んでいけば良いかを、経営課題として考えましょう。組織・チームとしてどのような仕組み作りをしたら現場が主体的に動けるか、そのための環境作りが大切です。ここでは現場力を高めるために必要な環境作りにおける3つのポイントをご紹介します。

(1)本音を言える職場環境の構築
どんな業種・職種であっても、現場にある問題を率先して解決していく姿勢が現場力向上につながります。そのため、従業員が感じた現場の違和感を遠慮なくチーム内で話し合うことができたり、エスカレーションできるような職場環境を構築することが大切です。風通しのよい職場環境が構築されることで自然とコミュニケーションも増え、現場の声が経営陣にも聞こえてくるようになれば、現場と経営が繋がるはずです。

(2)ビジョンの共有と企業への貢献の可視化
企業の描くビジョン実現のために必要なミッションが掲げられても、現場に共有されていないと従業員は「このミッションは意味があるのか」、「なぜこの作業をしているのか」を理解することができません。すると、現場全体から「やらされ感」が生まれてしまい、モチベーション低下につながってしまいます。
モチベーションが低下した組織では、率先して現場改善のために動く従業員は少なく、指示待ち体制となりがちです。モチベーションを向上させ、現場力を高めるには現場の作業が企業活動としてどう位置付けられ、どう貢献しているかを明確に伝えておく必要があります。自分たちがどのように貢献しているかが可視化されれば組織としての一体感が強まり、ひとりひとりが責任感を持って作業に取り組むようになるでしょう。

(3)ノウハウの共有と社内ルールの徹底
各現場では、現場で発生する問題や課題に対し試行錯誤をしながら改善活動を行っています。もちろん現場毎に作業が異なれば解決方法や改善方法も異なり、成功例や失敗例など多数の事例が生まれているはずです。しかし、せっかく得ることができた多くのノウハウを一現場だけに留めてしまうと、その現場の現場力が高まりますが、企業全体の現場力向上にはつながりません。大切なのは、問題解決や改善活動で得たノウハウやスキルを、部門の垣根を超えて共有することです。企業全体で知識を共有することで、相乗効果によりさらなる現場力の向上も見込めるようになるでしょう。
また、個々の人材育成のためにも必要なのが基本となる「ルール」です。企業で定められたルールや約束事を守ったうえで業務を行うことで、小さな変化に気付けるようになります。ルールと言うと、制約があって縛られているような印象を持たれることもあります。しかしルールとは、現場の基本となる行動規範であり、一定のルールのもとで行動するからこそ個人や組織としての基礎力を一定以上に保つことができるのです。
もしも今あるルールが現状とそぐわず守れていないのであれば、何が原因か、どこを変えることで生産性が上がるのかを現場だけでなく管理者も含めて考え、見直し、改善することも必要です。ルールがある上である程度の裁量を現場に委譲することも現場力向上には大切ですが、まずは基本的なルールの徹底と、ルールを守るという風土が定着されている職場環境作りを目指しましょう。

まとめ

ものづくり大国・日本を支えてきた「現場力」。目覚ましい成長を遂げている海外企業では、日本が得意としていた現場力を重視する姿勢をとり、実践しています。グローバル化が進み、国内企業だけでなく海外企業との厳しい競争が起きている現代において、現場力向上は企業が生き残るために必須の要素と言っても過言ではありません。
現場力を向上させ続けることは決して簡単なことではありません。地道な努力の積み重ねが求められますが、現場・マネジメント層・経営層が一丸となり、それぞれが当事者意識で業務に取り組むことで実現できるのではないでしょうか。

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